はじめに
今回は公認心理師資格を根拠として得られる資格の１つである、学校心理士についてです。せっかく公認心理師資格を得たのでさらに学校現場に特化した知識が得られるものがないかと調べたところ、ヒットしたのがこの資格でした。
この記事では資格の概要・受験資格・提出書類・試験内容についてまとめていきます。
参考記事
特別支援教育士の概要・資格取得条件についてまとめてみた体験談
臨床発達心理士の資格取得方法を調べたら、公認心理師と教員の狭間で自分の軸が揺れ動いた話
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学校心理士とは
学校心理士は、学校心理士認定運営機構・日本学校心理士会が認定する民間資格になります。
【学校等をフィールドとした心理教育的援助の専門家】
学校生活におけるさまざまな問題について、アセスメント・コンサルテーション・カウンセリングなどを通して、 子ども自身、子どもを取り巻く保護者や教師、学校に対して、「学校心理学」の専門的知識と技能をもって、 心理教育的援助サービスを行うことのできる方に対して，一般社団法人学校心理士認定運営機構が認定する資格です。 「学校心理士」の資格認定は1997年度から始まり、これまでに約7,500名の学校心理士(補)が誕生しています。
<http://www.gakkoushinrishi.jp/aboutgakushi/>
とのことでした。
ちなみに資格の有効期間は5年間で、有効期間内に研修会に参加したり（参加するとポイントがもらえる）、研究論文の発表をしたりして（著者になると多めにポイントがもらえる）10ポイントをためる必要があります。10ポイントを貯めた上でお金を払って再申請することで、期限が延長されます。研修に参加する機会を自動的に得られるので常に新しい知見を得ることができますが、その一方で育児や介護などでブランクができてしまう人にとっては高いハードルとなっているように感じます。
学校心理士の受験資格
学校現場に焦点を当てた資格となるため、5年以上の教員経験者も受験資格を得ることができます。
その一方で、公認心理師資格を持っており、なおかつ学校心理士認定運営機構が開催する講習会に参加することでも受験資格を得ることができます。
申請類型 – 一般社団法人 学校心理士認定運営機構・日本学校心理士会 (gakkoushinrishi.jp)
学校心理士の受験に必要な書類について
学校教員の申請類型で提出する場合は、過去5年以内のケースレポート10ページ分の提出が必要となります。しかも、校長・教頭・スクールカウンセラーにスーパーバイザーとして就いてもらう必要があります。
・・・・これ、地味に難易度が高いのではないでしょうか。
生徒対応で管理職に入ってもらうだけでなく、関わり方の振り返りができるように支援してもらえる環境が整っているような、余裕のある学校がそんなにあるとは思えません。それにダメ出しもとい添削は教員の得意分野ではありますが、振り返りの支援をするのは難しい気がします。
その一方で、公認心理師は登録認定証のコピーと事務手続きに必要な書類のみで申請が可能です。
学校心理士の試験内容
試験は申請類型ごとに異なるようで、
教員・・・論述試験と選択肢式試験（計２回、東京・大阪で実施）
公認心理師・・・講習会後に試験（計1回、東京のみで実施）
となっています。関東在住であればダントツ公認心理師枠が有利ですが、地方民としては東京までの交通費が悩ましい選択肢となっています。関西在住だと、新幹線で現地入りになるのでしょうか・・・。コロナ禍ではオンライン自宅受験も実施していたようですが、せめて教員資格認定試験と同じ程度でいいので、各地方で実施して欲しいものです。
詳細はこちら・・・一般社団法人 学校心理士認定運営機構・日本学校心理士会 (gakkoushinrishi.jp)
おわりに
今回は学校心理士についてまとめてみました。一言で言ってしまえば、「交通費は痛いが、公認心理師資格を持っているならその枠で受けるのが一番良い。」という結論でした。また、資格の維持に結構な費用がかかるので、どのように活用していくかは考えなければならないなというのが正直な感想です。
ともあれ、2022年は勉強したことを活かし無事公認心理師に合格できたので、2023年はさらなる学びにつなげ、仕事や生活に活かしていこうと思います。
さいごまでおつきあいいただきありがとうございました。
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